妊婦さん

治療費の助成と対象

自治体の助成金制度がお得

赤ちゃん

大学全入の時代を迎えるようになって、女性の出産は変化するようになりました。大学を卒業すると、その時点で22歳くらいになっています。そこから企業に勤めると、仕事に慣れる頃には30歳に近付いています。そのため最近の出産は、30歳を超えてから行うことが増えているのです。しかし女性は30歳を超えると、妊娠率が低下しますので、不妊治療の必要性が高くなるのです。不妊治療を行う際に、とくに問題になるのが治療費になります。不妊治療の治療費が問題になるのは、健康保険外のものが多いことで高額になり易いからです。そこで自治体によっては、助成金制度を設けているところがあります。したがって不妊治療を受ける際には、自治体の助成金制度を確認するとお得です。

体外受精と顕微授精

そうした自治体の助成金制度の対象となっていることが多いのが、体外受精を行うことです。体外受精というのは、一般的な女性の体内で行われる受精とは異なります。まず女性から卵子を取り出して、そこに男性の精子を加えるのです。すると卵子と精子が結びつくので、受精が行われます。受精が行われても、そのままでは育たないので、再び受精した卵子を女性に戻すのです。女性に戻された卵子は、一般の受精をした卵子と同様に、その後は成長していきます。ところが体外受精を行っても、十分に受精しないことがあるのです。そうしたときには体外受精以外の方法として、顕微授精という方法も人気があります。顕微授精というのは、顕微鏡を使って受精を行う方法で、体外受精よりも確率が高いのです。